経営改善のためのお手伝いを致します。
経営者の方が頑張っているのになかなか効果が表れない---
役員、従業員の方々にうまく意思が伝わらない---
経営改善のためには、役員、従業員の行動を正しい方向に変える必要があります。しかし、人間は基本的に変わることを嫌います。長い間続けてきたやり方を変え、定着させるのは大変なことです。
外部の専門家が入ることで、効果が出やすくなるケースもあります
正しい方向性を示し、継続的にフォローしていくのが経営者の務めですが、一人で出来ることには限界もあります。
また、外部の専門家の眼を入れることで、改善策に客観性を持たせ、実際の効果を数値で検証することが可能となります。
外部の専門家といっても、あくまで経営者の味方です。しかし、「良薬は口に苦し」の喩えもありますが、敢えて厳しいことを申し上げることもあります。本当に良くなって頂くためには、それも必要と考えるからです。
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そもそもコンサルティングとは？
経営コンサルティングとは何でしょうか？そもそも本当に経営の役に立つものなのでしょうか？
経営コンサルタントを医者にたとえる方もいらっしゃいますが、私はそうは考えません。医学の知識に関しては、病人と医者の間には圧倒的な差があります。医者の診立てに関しては病人は実質信じる他はありません。
一方、経営コンサルティングについて見ると、その業界、取引先、取引慣行に関する知識などについては経営者の方がコンサルタントよりも良く知っていることも多いと思います。ましてや社内事情や社員の方々についてはコンサルタントはほとんどわかりません。つまり、コンサルタントよりも経営者の方が知識も多く、結果責任も負っている訳です。これが医者とは違うと考える理由です。
とすると、経営者がそれまで努力しても好転しなかったような状況下で、コンサルタントが診察をして効果のある処方箋を書くことは可能なのでしょうか。
これについては、ＹｅｓともＮｏとも言えると思います。そのポイントは、実態把握なのです。
実態把握とは？
自分自身を知るということは難しいことです。会社の場合でも、競争優位性、将来性等を検討するには、決算書だけでなく外部の経営環境や内部の体制、自分の強み、弱みや課題も含めて類似企業とも比較しながら実態を把握する必要があります。財務デューデリジェンス、事業デューデリジェンスという言葉をお聞きになることもあると思いますが、これらはこうした実態を把握し、今後の経営を考える基礎材料とするために行うものです。
これはご自身で実施するのは難しいと思いますので、スキルがあり、他社の事例等もよく理解しているような外部の専門家に依頼する方が効果があると思われます。
しかし、実態把握とは、目的ではなく手段です。これにばかり手間と時間をかける訳にはいきません。把握した上で、それをどう活かすのかが次のポイントです。
数値化、見える化とは？
次に大切なのは、実態を踏まえ、今後の経営を考える訳ですが、それらを具体的な数値で表すことです。
同様に、課題を踏まえた改善の目標についても適切な指標を用いて数値で示すことが必要です。
経営に必要なデータには、多くの要因が有機的・複雑に絡み合っています。
なるべく手間を掛けずに（精緻なものでなくても構わないので）事業のプロセスを数値化していけば、経営の状況が見えるようになってきます。これが見える化です。
改善目標
従業員の皆さんも頑張っていらっしゃる中で、「もっと頑張れ」と言っても効果は出にくいでしょう。
それよりも、個々の従業員の仕事に関する数値（在庫水準、一工程当りの所要時間、等のそれが改善することにより会社全体の決算数値改善につながるような指標）で目標値を示し、これを改善するように工夫して貰う方が、はるかに効果が出やすいものです。
とは言っても、それを定着化し、業績面や管理面で改善させるのは大変なことです。そこには独自のノウハウもありますので、まずはご相談下さい。
